高額ソフトウェアを経費にする時は減価償却で仕訳する!


パソコンの進化によってソフトウェアもどんどん進化しています。今回は高額なソフトウェアを購入・導入した時の仕訳方法を徹底的に覚えておこうと思います!

高額なソフトウェアは10万円以上のソフトウェアから30万円以上のソフトウェアまでを題材にして経費への仕訳と減価償却の違いをおさらいします。

減価償却では一括償却の判断基準もきちんと覚えておきましょう。

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高額ソフトウェアの経費は値段によって仕訳が異なる!

高額ソフトウェアを経費にしたい時は、そのソフトウェアの値段によって仕訳方法から会計処理までが変わってきます。

まずは、経費の対象となるソフトウェアの価格をしっかりと把握して「少額減価償却資産」の対象になるか?等を知る必要があります。

30万円以上のソフトウェアの場合

ソフトウェアが30万円以上の場合は、固定資産となります。

減価償却も普通償却扱いとなりますので、耐用年数に応じて減価償却していきましょう。固定資産台帳にも登録します。

耐用年数 ソフトウェアの目的
3年 販売目的の原本ソフトウェア
3年 研究開発用ソフトウェア
5年 それ以外の一般利用ソフトウェア

ソフトウェアの目的によって償却期間が変わるのが、高額ソフトウェアを経費にする時の注意点だね

20万円以上30万円未満のソフトウェアの場合

20万円以上30万円未満のソフトウェアの場合は以下のいずれかから会計処理を選ぶ事ができます。

  • 少額減価償却資産
  • 固定資産
少額減価償却資産とは、「30万円未満の資産を購入しても、その事業年度の経費に一括算入できる」という青色申告を行っている個人事業主やフリーランスだけの特例なのです。ありがたく活用しましょう。

ちなみに、この特例の合計限度額は300万円となっていますので、年末になって経費を使おうという時にも活用できる制度です。本来は減価償却になる大きな買い物がその年の経費にできるので、駆け込み経費にも活用できますね。

という事で、おすすめは少額減価償却資産です。

10万円以上20万円未満のソフトウェアの場合

10万円以上20万円未満のソフトウェアの場合は以下のいずれかから会計処理を選ぶ事ができます。

  • 一括償却資産
  • 少額減価償却資産
  • 固定資産
一括償却資産とは、「20万円未満の資産を購入しても、どんな種類であろうと3年間で均等に償却できる」という制度です。メリットはそれぞれの耐用年数を調べる必要がない事と、通常の固定資産のように月数按分がないので、取得価格の3分の1が償却費に充てられます。

という事で、おすすめは一括償却資産です。

10万円未満のソフトウェアの場合

10万円未満のソフトウェアの場合は以下のいずれかから会計処理を選ぶ事ができます。

  • 経費(消耗品費)
  • 一括償却資産
  • 固定資産

ここは管理の手間を考えても、間違いな経費にしてしまった方がお手軽ですね。

高額ソフトウェアの勘定科目は「ソフトウェア」が適切!

高額ソフトウェアを会計上の仕訳をする時に気になる勘定科目ですが、ズバリ「ソフトウェア」という勘定科目が最適解です。固定資産台帳にも登録する必要があるので、耐用年数がわかる勘定科目がベストというわけですね。

ただし、10万円未満のソフトウェアについては「消耗品費」や「雑費」として処理する事ができるので覚えておきましょう!

ソフトウェアの経費仕訳まとめ

ソフトウェアの中でもクラウドソフトという物も存在します。そんな時の会計処理も参考にして下さい。

ソフトウェアも良い製品では高額な物も珍しくありません。事業拡大には自社開発ソフトウェアなども視野に入ってくるかもしれません。

そんな時の為に、ソフトウェアならではの会計処理方法をきちんと覚えておきたいですね。

アイラブフリーランス!

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